妊娠中の働き過ぎは大丈夫？リスクと「母性健康管理」で身を守る方法を解説

妊娠しても、人手不足や責任感から「ギリギリまで働かなきゃ」と無理をしてしまう方は少なくありません。でも、妊娠中の体は思っている以上にデリケートです。

結論からいうと、妊娠中の長時間労働や夜勤は、妊娠高血圧症候群や赤ちゃんの発育への影響などとの関連が指摘されており、無理は禁物です。 一方で、働く妊婦さんには「母健連絡カード」や労働基準法による時間外・深夜業の制限など、身を守る制度があります。リスクと、活用できる仕組みを整理して解説します。体調に不安があるときは、自己判断せずかかりつけの産婦人科に相談しましょう。

妊娠中の働き過ぎが指摘されているリスク

結論から言うと、過度な負担は母体と赤ちゃんの双方に影響する可能性が指摘されています。

環境省が約10万組の親子を対象に行う大規模調査「エコチル調査（子どもの健康と環境に関する全国調査）」などでは、妊娠中の労働環境と健康との関連が研究されています。一般に、長時間労働・夜勤・立ち仕事などの負担は、妊娠高血圧症候群や、赤ちゃんの**発育への影響（低出生体重など）**との関連が指摘されています。

ただし、影響の出方には個人差が大きく、すべての人に当てはまるわけではありません。大切なのは「無理をしないこと」と「体のサインを見逃さないこと」です。

出典: 環境省 | 子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）

注意したい体のサイン

結論から言うと、次のような症状があるときは無理をせず、早めに医療機関へ相談しましょう。

• お腹の張りが頻繁にある、強い張りが続く
• 出血がある
• 強い頭痛・むくみ・急な体重増加（妊娠高血圧症候群のサインのことも）
• 強い疲労感や立ちくらみ

「これくらい大丈夫」と思わず、気になる症状があるときは、かかりつけの産婦人科に相談してください。

働く妊婦を守る制度①：労働基準法による保護

結論から言うと、妊産婦が請求すれば、負担の大きい働き方を制限できます。

労働基準法では、妊産婦（妊娠中および産後1年以内の女性）について、次のような保護が定められています。

• 時間外労働・休日労働・深夜業の制限…請求すれば、残業や深夜業（午後10時〜午前5時）をさせることはできない
• 軽易業務への転換…妊娠中の女性が請求した場合、負担の軽い業務に転換してもらえる
• 危険有害業務の就業制限…妊娠・出産に有害な業務には就かせられない

これらは「権利」なので、請求をためらう必要はありません。

出典: 厚生労働省 | 働く女性の母性健康管理措置、母性保護規定について

働く妊婦を守る制度②：母健連絡カード

結論から言うと、医師の指導を勤務先に伝える「母健連絡カード」を使えば、勤務の軽減などを求められます。

**母健連絡カード（母性健康管理指導事項連絡カード）**は、医師や助産師による指導内容を、勤務先に正確に伝えるためのカードです。健診などで「通勤の緩和」「勤務時間の短縮」「休業」などが必要と判断された場合に発行されます。

• カードを勤務先に提出すると、男女雇用機会均等法に基づき、事業主は必要な措置を講じる義務がある
• つわり、お腹の張り、妊娠高血圧症候群、切迫早産など、症状に応じた措置を求められる

「言いづらい」と感じても、カードがあれば医学的根拠をもって申し出ができます。

出典: 厚生労働省 働く女性の心とからだの応援サイト | 母健連絡カードについて

無理をしないために

結論から言うと、一人で抱え込まず、医師・勤務先・家族に頼ることが大切です。

• つらい症状は我慢せず、かかりつけの医師・助産師に相談する
• 必要なら母健連絡カードを書いてもらい、勤務先に措置を申し出る
• 家庭でも家事を分担し、休息をとる

「妊娠は病気ではない」と言われることもありますが、妊娠中はさまざまなリスクと隣り合わせです。仕事も大切ですが、ママと赤ちゃんの健康が最優先です。

まとめ

妊娠中の働き過ぎは、母体と赤ちゃんの健康に影響する可能性があります。

• 長時間労働・夜勤は妊娠高血圧症候群や発育への影響との関連が指摘される
• 労働基準法で、妊産婦は時間外・深夜業の制限や軽易業務への転換を請求できる
• 母健連絡カードで、医師の指導に基づく勤務軽減を求められる
• つらい症状は我慢せず、医師・勤務先・家族に相談を

体調に不安があるときは、自己判断せず、かかりつけの産婦人科に相談してくださいね。